catch-img

スピード重視!今スグ始めるキャンペーン


目次[非表示]

  1. 1.今すぐ実施すべき急案件、どうする?
  2. 2.即始められるキャンペーンの要素とは
    1. 2.1.告知・訴求は、「デジタル」中心
    2. 2.2.応募チャネルは「SNS等の自社メディア」
    3. 2.3.3、賞品は「デジタルインセンティブ」
  3. 3.今回のまとめ

今すぐ実施すべき急案件、どうする?

昨今では、幸いにも新型コロナウイルスの感染者数が減少傾向となり、これに乗じて各業界での販促活動も活発になってきました。

今が販促のチャンスとあって、キャンペーンの実施を検討している企業様も多いのではないでしょうか。


そこで今回は、

-------------------------------------------------------------------------

「年内にキャンペーンを実施したい」

「リードタイムを掛けずにすぐ開始したい」

-------------------------------------------------------------------------

という販促ご担当者様に向けて、早期にキャンペーンを開始できる手法をご紹介します。



即始められるキャンペーンの要素とは

早々にキャンペーンを実施するためには、時間と労力を最小化する必要があります。

通常、企画決定から実施に至るまでには、告知ツールやWebサイトの制作、

コールセンターの立ち上げ準備、賞品の手配等々があり、準備期間に行うべきタスクは多岐に渡ります。


そこで、実施までの時間を短く、工数もコンパクトに収めるためには、以下の要素で組み立てるのが最良でしょう。

-------------------------------------------------------------------------

1、告知・訴求は「デジタル」中心

2、応募チャネルは「SNS等の自社メディア」

3、 賞品は「デジタルインセンティブ」

-------------------------------------------------------------------------


告知・訴求は、「デジタル」中心

つまりは、「紙の告知ツールは制作しない、もしくは最小限にする」ということです。

リアル店舗を展開する企業様では、キャンペーン告知用のA3ポスターやA4チラシといったツールは定番ですが、印刷、店舗への発送を伴うクリエイティブは作業工程上、時間とコストが掛かってしまいます。

早期のキャンペーンスタートを想定するなら、紙媒体の優先順位は落とすことをおすすめします。


WebサイトやSNS、アプリ等を告知メディアに用いれば、当然ながら印刷、店舗への発送の必要はなく、告知時期の短縮が可能です。

クリエイティブ自体は紙であっても、Web・SNSであっても必要で、内容によって制作期間はまちまちですが、サイトアップや投稿自体は比較的時間を掛けずに実行でき、すぐに発信できます。


応募チャネルは「SNS等の自社メディア」

実施までのスピード重視なら、新たにコミュニケーションツールやメディアを検討、制作、導入している時間はありません。


既に自社で企業やブランドの公式SNS(Twitter、Instagram等)アカウントを持っている場合、SNSでキャンペーンを実施するのが得策でしょう。

SNSアカウントが無い場合には、キャンペーン実施を機にアカウントを作成するのも良いでしょう。いずれにせよ、SNSであれば時間と労力、コストを抑えてスタートできます。



SNSキャンペーンのメリットとして、既存ファン層へのアプローチによる顧客ロイヤルティの向上はもちろん、企画の話題性によっては、その拡散性によって新規顧客の獲得も期待できます。

通常SNSキャンペーンの場合、キャンペーンのLP(ランディングページ)を制作し、投稿に記載のURLからLPに誘導するのが定石です。


また、消費者からの問い合わせ対応は、FAQ整備等の運用体制の構築は必要ではあるものの、直接SNSのDM(ダイレクトメッセージ)で受け付けることが可能になるなため、コールセンターの立ち上げや、メールアドレスの取得・設定などが不要となる分、準備工数は大幅に軽減されます。


自社でアプリ等のオウンドメディアがある場合も、自社メディアでの告知・募集は、新規でチャネルを準備するよりも開始はスムーズなはずです。


3、賞品は「デジタルインセンティブ」

グッズ等のモノを賞品にした場合には、制作または調達から物品管理、梱包、発送といった工程が発生してしまいます。

賞品をデジタルギフト券等のデジタルインセンティブにすれば、モノに対する管理や発送業務は一切無くなり、作業時間とコストが削減できます。



昨今ではデジタルインセンティブは主流になりつつあり、豊富にラインナップされた様々なポイントへの交換が可能なデジタルギフト券は、消費者の嗜好に合わせて交換、利用ができるため、汎用性が高く、受け手を選ばないというメリットがありますね。


自社アプリでキャンペーンを実施する場合には、対象商品の割引・値引や、景品引換えといったスペシャルクーポンを賞品にするのも良いでしょう。

クーポンをプレゼントすることでリアル店舗やECサイトへの誘引にもなり、新規ユーザのファン化や売上げ拡大も期待できます。


いずれにしても、賞品がデジタルインセンティブであれば、ギフトコード等の送信、クーポン配信での進呈が可能となり、当選者の発送先情報(郵便番号、住所、氏名、電話番号等の個人情報)を取得する工程も不要、賞品発送費用も不要となります。


今回のまとめ

・デジタルを軸に企画して、工数低減を最優先

・紙媒体での告知は視野外に

・応募受付は、自社で着手可能なSNSなど

・当選通知と賞品進呈がスピーディな「デジタルギフト」


「出来るだけ早々に」を優先した場合には、SNS、デジタルを有効に用いるのが成功のカギになると思います。

しかしながら、それはあくまで企画の主旨、目的、ターゲットといったキャンペーンの狙いが手法とフィットしている前提でのお話です。


当社では、「あまり時間が無い」、「企画内容から相談にのって欲しい」といったお問い合わせにも柔軟に対応させていただいておりますので、お気軽にお問い合わせください。


今後とも、“キャンパケ”をよろしくお願いいたします!

人気記事ランキング

カテゴリ一覧

タグ一覧